顧客との連絡手段に課題を抱える企業の担当者様に向けて、本記事では、高い到達率と開封率を誇る「プラスメッセージ」の法人利用について解説します。結論として、携帯電話番号のみで画像や動画を送れ、公式認証により高い信頼性を得られる点が最大の強みです。
この記事を読むことで、自社のビジネスに最適な配信設計と、導入効果を最大化する運用方法がわかります。

プラスメッセージを法人で導入する意味とは？

近年、企業と顧客のコミュニケーション手段として、従来の電話や電子メールに加えて、メッセージングサービスの活用が進んでいます。そのなかでも、携帯電話大手3キャリアが提供するプラスメッセージを法人利用する企業が増加しています。
プラスメッセージは、RCS（リッチコミュニケーションサービス）と呼ばれる世界標準規格に準拠したサービスであり、携帯電話番号を宛先として長文や写真、動画などを送受信できます。ここでは、法人がプラスメッセージを導入する本質的な意味と、その背景にある課題について解説します。

既存のSMS・LINEでは対応できない課題とは

企業が顧客へ重要な通知や案内を送る際、これまではSMS（ショートメッセージサービス）やLINE公式アカウントが広く利用されてきました。しかし、それぞれのサービスにはビジネス利用においていくつかの課題が存在します。

SMSは携帯電話番号だけで確実にメッセージを届けられる利点がある一方で、送信できる文字数に制限があり、画像や動画などの視覚的な情報を送ることができません。
また、送信元の表示が電話番号や英数字の羅列となることが多く、受信した顧客が本当に公式からの連絡なのかと不安を抱くケースがあります。
近年はSMSを悪用したフィッシング詐欺が増加しており、総務省でもフィッシング詐欺への注意喚起を行っているように、セキュリティ面での懸念から、SMS内のURLリンクを開くことを警戒する顧客も少なくありません。

一方、LINEは日本国内で圧倒的な利用者数を誇り、リッチなコンテンツを配信できます。しかし、企業からメッセージを届けるためには、あらかじめ顧客に友だち追加をしてもらう必要があります。友だち登録へのハードルが高く、接点のない新規顧客や、手続きの案内だけを受け取りたい顧客への連絡手段としては不向きな場合があります。また、他のメッセージに埋もれやすく、ブロックされやすいという側面も持ち合わせています。

既存のSMSの表現力の乏しさや信頼性の課題と、LINEの事前登録の壁という両者の弱点を補う手段として、プラスメッセージが注目されています。

法人利用で求められるメッセージ機能の条件

企業が顧客とのコミュニケーションを円滑に行い、かつ安全性を担保するためには、メッセージ機能にいくつかの重要な条件が求められます。具体的には以下の表に示す要素が挙げられます。

プラスメッセージの法人向け公式アカウントは、携帯電話会社による厳格な事前審査を通過した企業のみが開設できます。審査を通過したアカウントには認証済みマークが付与されるため、顧客は安心してメッセージを開封し、内容を確認できます。さらに、長文のテキストやリッチコンテンツの送信、アクションボタンを用いた直感的な操作も可能です。

このように、法人利用で不可欠となる高い到達率や公式認証による安全性、豊かな表現力のすべてを満たせる点に、プラスメッセージを導入する最大の意味があります。顧客との信頼関係を構築し、重要なお知らせやマーケティング施策を効果的に展開するための基盤として、プラスメッセージは非常に有効な選択肢となります。

プラスメッセージを法人利用する5つのメリット

法人ビジネスにおいて、顧客とのコミュニケーション手段を最適化することは非常に重要です。ここでは、プラスメッセージを法人で導入することで得られる5つの具体的なメリットを解説します。

開封率や到達率はどのくらい高いのか？

プラスメッセージは、携帯電話番号を宛先としてメッセージを送信できるため、メールアドレスの変更や迷惑メールフィルターの影響を受けにくく、非常に高い到達率を維持できます。また、スマートフォンに標準搭載されているアプリに直接プッシュ通知が届くため、顧客がメッセージに気づきやすく、従来のメールと比較して開封率が飛躍的に向上する効果を期待できます。

総務省が公表している通信利用動向調査などのデータからも、スマートフォンの普及率が極めて高いことが確認できます。携帯電話番号に紐づくメッセージ機能は、重要な通知や確実な連絡手段として非常に有効に活用できると言えるでしょう。

写真や動画などのリッチコンテンツは送れるのか？

従来のSMSはテキストのみの送信に限られていましたが、プラスメッセージでは画像や動画、音声、スタンプなどのリッチコンテンツを送信できます。テキストだけでは伝わりにくい商品の魅力や操作手順なども、視覚的な情報を用いてわかりやすく伝えることができます。

さらに、メッセージ内にアクションボタンを設置することもできます。顧客はボタンをタップするだけでウェブサイトへの遷移や予約の完了などの操作を行えるため、顧客の利便性が向上し、コンバージョン率の改善につなげることができます。

公式アカウントとして認証されるメリットは？

プラスメッセージで法人の公式アカウントを開設するためには、通信キャリア（NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク）による厳格な事前審査を通過することが求められます。
審査を通過した公式アカウントには認証マークが付与されるため、顧客は一目で正規の企業からのメッセージであると確認できます。

近年、なりすましやフィッシング詐欺などの被害が社会問題となっていますが、認証マークによって企業の信頼性を担保し、顧客に安心感を提供できます。顧客が安心してメッセージを開封し、記載されたリンクにアクセスできる環境を構築できます。

携帯電話番号だけで送れる利便性

SNSの公式アカウントを運用する場合、顧客に専用のIDを登録してもらうなどの手間が発生しがちです。しかし、プラスメッセージは携帯電話番号を「一意の識別子」として利用するため、新たにアプリのIDやメールアドレスを取得してもらう必要がありません。

企業がすでに保有している顧客の携帯電話番号リストを活用して、すぐにメッセージ配信を開始できます。登録のハードルを下げることで、幅広い年齢層の顧客とスムーズにコミュニケーションの接点を持つことができます。

コストパフォーマンスはどうなのか？

プラスメッセージは、長文のテキストやリッチコンテンツを一度に送信できるため、情報量あたりのコストパフォーマンスが非常に優れています。郵送のダイレクトメールや電話での連絡にかかっていたコストを大幅に削減できます。

ただし、プラスメッセージはすべての端末で受信できるわけではないため、到達性を補完するためにSMS送信サービス機能をAPIで連携する仕組みとの併用が推奨されます。

リッチな表現力とコストパフォーマンスに優れたプラスメッセージと、到達性に優れたVonageなどのSMS送信機能を組み合わせることで、顧客の状況に合わせた最適なメッセージ配信環境を構築できます。

LINE公式アカウントとプラスメッセージの使い分けは？

法人ビジネスにおいて顧客とコミュニケーションを図る際、LINE公式アカウントとプラスメッセージはどちらも非常に有効な手段です。しかし、それぞれのサービスには強みや特徴があるため、目的に応じて適切に使い分けることが重要です。ここでは、ターゲット層とビジネス目的の2つの観点から、具体的な使い分けのポイントを解説します。

ターゲット層による使い分け

メッセージ配信の効果を最大化するためには、アプローチしたいターゲット層に合わせて最適なツールを選択できます。

LINEは日本国内で圧倒的なユーザー数を誇り、幅広い年齢層に利用されています。総務省の令和6年版情報通信白書によれば、日本のソーシャルメディア利用者数は年々増加しており、中でもLINEは10代から60代まで全世代にわたって高い利用率を維持しています。そのため、新規顧客の獲得や、不特定多数に向けた認知拡大を狙うBtoCのマーケティング施策に非常に適しています。

一方、プラスメッセージは、携帯電話3キャリアを利用するスマートフォンユーザーが主な対象です。最大の特徴は、携帯電話番号を宛先としてメッセージを送信できる点にあります。LINEのように事前に友だち追加の操作を必要としないため、企業がすでに保有している顧客の電話番号リストを活用して、確実に情報を届けたい層へのアプローチに活用できます。

ビジネス目的による機能差とは

ターゲット層だけでなく、達成したいビジネスの目的に応じても、利用すべき機能に違いがあります。それぞれのツールが持つ特性を理解し、業務に組み込むことが求められます。

LINE公式アカウントでは、リッチメニューやチャットボット、クーポン配信など、顧客の購買意欲を高めるための多彩な機能を活用できます。また、さまざまなシステムとの連携も容易であり、顧客との双方向のコミュニケーションを通じたエンゲージメント向上に役立てられます。

対してプラスメッセージでは、長文のテキストや写真、動画などのリッチコンテンツを送信できるだけでなく、公式アカウントの認証マークが表示される仕組みを利用できます。これにより、なりすましを防ぎ、顧客に安心感を与えられます。そのため、契約更新の通知や重要なお知らせ、料金の督促など、高い到達率と信頼性が求められる重要連絡に力を発揮します。

ここで、両者の主な違いを表に整理します。

このように、LINEは面で広くアプローチする販促活動に、プラスメッセージは個に対して確実に情報を届ける通知業務に使い分けることで、法人としてのコミュニケーション戦略をさらに強固なものにできます。さらに、メッセージ配信の仕組みを自社システムに組み込む際は、CPaaS（読み方：シーパース）を活用することで、SMS送信サービス機能をAPIで連携でき、アプリ非利用者への確実なメッセージ到達を実現できます。

プラスメッセージとSMS送信機能の違いは？

プラスメッセージとSMS（ショートメッセージサービス）は、どちらも顧客の携帯電話番号を宛先としてメッセージを送信できる通信手段です。しかし、法人ビジネスにおける機能や到達範囲には大きな違いがあります。まずは基本的な違いを整理して確認できます。

このように、プラスメッセージは画像や動画を用いた豊かな表現が可能ですが、SMSはテキストのみのシンプルな構成です。目的に応じてこれらの特性を理解し、適切に使い分けることで効果を最大化できます。

アプリ非利用者への到達性はどうなるのか？

プラスメッセージを法人で活用する際に注意すべき点は、受信者側で専用アプリのインストールと初期設定が必要になることです。大手キャリアのスマートフォンにはあらかじめインストールされていることが多いですが、一部のMVNO（仮想移動体通信事業者）の利用者や、アプリを利用していない顧客にはメッセージを届けられません。総務省の通信利用動向調査などのデータからもスマートフォンの普及率の高さが確認できますが、それでもすべてのユーザーが特定のアプリを日常的に利用しているわけではありません。

一方でSMSは、フィーチャーフォンを含むほぼすべての携帯電話端末に標準搭載されています。電話番号さえ把握していれば確実にメッセージを送信できるため、アプリ非利用者に対しても高い到達率を維持できるのがSMSの最大の強みです。重要な通知や本人確認のための認証コード送信など、確実性が求められる場面ではSMSを有効に活用できます。

プラスメッセージとSMSを組み合わせた配信設計の考え方

それぞれの長所を活かすためには、両者を組み合わせた配信設計が効果的です。たとえば、まずは表現力の高いプラスメッセージでキャンペーン情報や画像付きの案内を配信し、アプリを利用していない顧客や送信エラーになった顧客に対しては、テキストのみのSMSでフォローアップの案内を送信するといった運用が考えられます。

このような柔軟なメッセージ配信を実現するためには、自社のシステムと通信機能を連携させる仕組みが役立ちます。ここで活用できるのがCPaaSです。

CPaaSを利用してSMS送信サービス機能をAPIで連携することで、顧客管理システムなどから自動的にメッセージを送信できます。代表的なCPaaSとして、Vonage、Twilio®︎ 、Infobipなどが挙げられます。

導入効果を最大化するための効果測定と運用改善サイクル

プラスメッセージを法人で導入した後は、配信しっぱなしにするのではなく、データを分析して継続的に改善を重ねることが重要です。本章では、導入後に確認すべき指標と、効果測定から運用改善につなげるための具体的なステップについて解説します。

導入後に確認すべきKPIと効果測定の方法

法人向けプラスメッセージの配信効果を正確に把握するためには、適切なKPI（重要業績評価指標）を設定し、定期的に数値を測定する必要があります。従来のSMSやEメールと比較して、プラスメッセージはリッチなコンテンツを送信でき、既読状況まで確認できる点が大きな強みです。

具体的に確認すべき主なKPIは以下のとおりです。

これらの数値を測定する際は、配信システムや連携しているCRM（顧客関係管理）ツールを活用して、キャンペーンごとや顧客属性ごとにデータを集計することが効果的です。総務省が公表している情報通信白書などの統計データから一般的なモバイル利用動向を把握し、自社の数値と比較することも、客観的な評価に役立ちます。

配信結果をもとにした改善・最適化のステップ

測定したKPIをもとに、実際の運用を改善していくためのステップを紹介します。PDCAサイクルを回すことで、顧客とのコミュニケーションを最適化できます。

1. 配信コンテンツとタイミングの見直し

開封率やクリック率が想定を下回る場合は、メッセージのタイトルやテキスト、画像のクリエイティブを見直すことが重要です。また、ターゲット層の生活リズムに合わせて配信時間を調整することで、反応率の向上が期待できます。A/Bテストを実施し、複数のパターンから最も効果の高いものを特定できます。

2. 顧客データ管理システムとの連携強化

配信効果を最大化するためには、社内の業務システムと連携し、顧客一人ひとりに合わせたパーソナライズ配信を行うことが有効です。たとえば、kintone® などのシステムで管理している顧客の購買履歴や属性データをもとに、最適なタイミングでメッセージを自動送信する仕組みを構築できます。

3. CPaaSを活用したマルチチャネルへの拡張

プラスメッセージの運用が軌道に乗った後は、他の通信チャネルと組み合わせた統合的なアプローチを検討できます。ここで活用できるのがCPaaSです。

CPaaSの導入を検討する際は、Vonage、Twilio®︎、Infobipなどのサービスを比較し、自社の要件に合ったものを選定すると良いでしょう。

このように、プラスメッセージ単体の効果測定にとどまらず、業務システムや通信プラットフォームと連携した統合的なコミュニケーション戦略を描くことで、顧客エンゲージメントを飛躍的に高めることができます。

よくある質問（FAQ）

プラスメッセージはすべてのスマートフォンで使えますか？

国内大手3キャリアのスマートフォンで利用可能です。アプリを利用していない端末に対しては、SMSで配信するなどの代替策が必要となります。

法人アカウントの開設には審査がありますか？

はい、事前に各キャリアによる審査が行われます。審査を通過して公式アカウントとして認証されることで、顧客からの信頼性が大きく向上します。

LINE公式アカウントとの併用は可能ですか？

可能です。幅広い層へのアプローチにはLINEを活用し、確実な到達やセキュリティを重視する重要な連絡にはプラスメッセージを活用するといった使い分けが効果的です。

送信料金はどのくらいかかりますか？

一般的には配信通数に応じた従量課金となりますが、詳細な料金体系は利用する提供事業者によって異なります。

プラスメッセージとSMSの違いは何ですか？

SMSは短いテキストのみの送信に限られますが、プラスメッセージは長文のテキストに加え、画像や動画などのリッチコンテンツを送信できる点が大きな違いです。

まとめ

プラスメッセージを法人で導入することで、高い到達率や公式認証による信頼性の確保、リッチコンテンツを活用した表現力豊かな配信など、多くのメリットを得られます。既存のSMSやLINE公式アカウントそれぞれの特性を正しく理解し、ターゲット層やビジネスの目的に応じて適切に使い分けることが、メッセージ配信の効果を最大化する重要な鍵となります。

より柔軟で効果的なメッセージ配信基盤の構築をご検討の際は、多様なチャネルを一元管理できるコミュニケーションAPI「Vonage」の活用もおすすめです。機能や導入の詳細は、Vonageサービスパンフレットから詳細をご確認いただけます。

※「kintone」「キントーン」の名称およびロゴはサイボウズ株式会社の登録商標または商標です。
※Twilio®︎ は、Twilio Inc. および/またはその関連会社の登録商標です。その他の名称は、それぞれの所有者の商標である可能性があります。
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