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    プラスメッセージとは?使い方や料金、メリットをわかりやすく解説

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    公開日:

    KDDIウェブコミュニケーションズ

    プラスメッセージとは?使い方や料金、メリットをわかりやすく解説

    この記事でわかること

    • プラスメッセージの基本機能と特徴
    • SMSやLINEとの明確な違い
    • 法人が導入するメリットと公式アカウントの信頼性
    • 送信通数ごとの料金体系と導入コスト
    • ビジネスでの具体的な活用事例と運用ポイント

    スマートフォンの普及に伴い、顧客との確実なコミュニケーション手段として「プラスメッセージ(+メッセージ)」が注目を集めています。本記事では、プラスメッセージの基本的な使い方から、高い開封率や到達率を誇る法人利用のメリット、料金体系までをわかりやすく解説します。SMSやLINEとの違いを理解し、公式アカウントを活用することで、企業の信頼性向上や効果的な販促、カスタマーサポートが実現できる理由とその結論をお伝えします。

    プラスメッセージとはどのようなサービスですか?

    プラスメッセージとはどのようなサービスですか?

    プラスメッセージ(+メッセージ)は、世界的なモバイル通信事業者の業界団体であるGSMAが標準化したRCS(Rich Communication Services)規格に準拠し、国内の大手通信キャリアが共同で提供しているメッセージングサービスです。

    従来のSMS(ショートメッセージサービス)と同様に、携帯電話番号を宛先としてメッセージを送受信できます。それに加えて、テキストだけでなく高画質な写真や動画、スタンプなどのリッチなコンテンツをやり取りできる点が大きな特徴です。

    近年では、個人間の連絡だけでなく、法人が顧客へアプローチするためのビジネスツールとしても活用されています

    プラスメッセージの特徴と基本機能

    プラスメッセージは、SMSの利便性を保ちつつ、表現力と機能性を大幅に拡張しています。具体的には、以下のような基本機能を利用できます。

    • 長文テキストの送受信(最大2,730文字)
    • 写真や動画、音声データの送受信
    • 専用スタンプの利用
    • 複数人でのグループチャット
    • メッセージの既読および未読の確認

    また、専用のアプリをインストールするだけで利用を開始できます。一部のスマートフォンでは購入時から標準搭載されており、初期設定の手間を省くことができます。携帯電話番号だけでつながる手軽さから、多様な年代の顧客に対する連絡手段として導入できます。

    SMSやLINEとの違いは何ですか?

    プラスメッセージと、他の代表的なメッセージングサービスであるSMSやLINEとの違いを比較します。それぞれのサービスには異なる特性があるため、用途に合わせて使い分けることが重要です。

    比較項目 プラスメッセージ SMS LINE
    宛先の指定方法 携帯電話番号 携帯電話番号 アカウント(友だち登録が必要)
    文字数の
    上限
    最大2,730文字 最大670文字(※機種やキャリアによる) 最大10,000文字
    画像や動画の送信 対応 非対応 対応
    既読機能 あり(設定でオフも可能) なし あり

    SMSは多くの端末に標準搭載されており到達率が非常に高い反面、送信できる文字数に制限があり、画像などのリッチコンテンツは送信できません。一方、LINEは豊富な機能と圧倒的なユーザー数を誇りますが、事前にアカウントの交換や友だち登録を完了しておくことで利用できます。

    プラスメッセージは、SMSの手軽さとLINEのようなリッチな表現力を兼ね備えたサービスだといえます。

    法人ビジネスにおいて顧客へメッセージを一斉配信したり、システムと連携して自動通知を行ったりする場合、SMS送信サービス機能をAPIで連携するクラウドサービスを活用できます。ここで、通信機能を統合できるサービスについて補足します。

    顧客への確実な通知手段としてSMS送信機能をAPI 連携で自社システムに組み込む場合、CPaaS(読み方:シーパース)を活用するのが良いでしょう。CPaaSには、Vonage、やTwilio®︎ 、Infobipなどがあります。なお、Vonageには、RCSやプラスメッセージとの連携機能はまだありませんが、グローバルな通信網を活かしたSMS送信基盤として活用できます。たとえば、顧客の本人確認や重要な予約通知などにSMSを利用することで、確実な情報伝達を実現できます。

    このように、それぞれのサービスの特徴を理解したうえで、自社のビジネスモデルや顧客層に最適なコミュニケーションツールを選択できます。

    法人がプラスメッセージを利用するメリット

    法人がプラスメッセージを利用するメリット

    プラスメッセージは、個人間のコミュニケーションだけでなく、法人ビジネスにおける顧客との接点強化にも大きく貢献します。ここでは、法人がプラスメッセージを導入することで得られる具体的なメリットについて解説します。

    開封率や到達率はどう変わる?

    法人が顧客へ重要な通知やプロモーション情報を届ける際、顧客にメッセージが確実に届き、読まれることは非常に重要です。プラスメッセージを活用することで、従来のEメールと比較して高い到達率と開封率を実現できます

    プラスメッセージは携帯電話番号を宛先として送信するため、メールアドレスの変更や迷惑メールフィルターの影響を受けにくく、確実に顧客の端末へメッセージを届けることができます。また、テキストだけでなく、画像や動画、リッチカードを用いた視覚的なアプローチが可能です。直感的に内容がわかるリッチコンテンツを配信することで、顧客の興味を引きやすくなり、結果として高い開封率やアクション率を期待できます。

    従来のメッセージ配信手段との比較

    プラスメッセージとEメール、一般的なSMSの特徴を比較すると、以下のようになります。

    比較項目 プラスメッセージ 一般的なSMS Eメール
    宛先情報 携帯電話番号 携帯電話番号 メールアドレス
    到達率 非常に高い 非常に高い 迷惑メール設定の影響を受けやすい
    送信可能な
    コンテンツ
    テキスト、画像、動画、スタンプ、リッチカード テキストのみ(文字数制限あり) テキスト、HTML、添付ファイル
    双方向コミュニケーション チャット形式で容易に対応可能 可能だがテキストのみ 返信のハードルがやや高い

    このように、プラスメッセージはSMSの確実性とEメールの表現力を兼ね備えており、顧客とのコミュニケーションを円滑にするツールとして活用できます。

    企業の信頼性を高める公式アカウント機能

    法人ビジネスにおいて、顧客に安心してメッセージを開いてもらうためには、送信元の信頼性が不可欠です。プラスメッセージでは、企業の信頼性を担保するための公式アカウント機能を利用できます

    公式アカウントを開設する際には、携帯電話事業者による事前の厳格な審査を通過する必要があります。審査を通過した企業のアカウントには認証マークが付与され、顧客の画面上で公式な企業からのメッセージであることを一目で確認できます。

    近年、実在する企業を装って偽のウェブサイトへ誘導し、個人情報を盗み取る手口が増加しています。総務省の国民のための情報セキュリティサイトでも注意喚起されているように、フィッシング詐欺への対策は企業にとって重要な課題です。プラスメッセージの認証マークは、こうしたなりすましやフィッシング詐欺から顧客を守り、安全なコミュニケーション環境を提供することに活用できます。

    顧客は本物の企業からの連絡であると確信できるため、メッセージ内のリンクのクリックや、手続きの進行に対する心理的なハードルが下がります。結果として、顧客満足度の向上やコンバージョン率の改善につなげることができます。

    プラスメッセージの料金体系と導入コスト

    プラスメッセージの料金体系と導入コスト

    法人が顧客とのコミュニケーション手段としてプラスメッセージを導入する際、どのような費用が発生するのかを把握しておくことは重要です。プラスメッセージの法人向けサービスは、主に配信代行事業者やプラットフォーム提供企業を経由して契約するため、利用するサービスによって具体的な金額は異なります。ここでは、一般的な料金体系と導入にかかるコストの相場を解説します。

    送信通数ごとの課金設定

    プラスメッセージの法人アカウントからメッセージを配信する場合、基本的には送信した通数に応じた従量課金制が適用されます。テキストのみの配信か、画像や動画を含むリッチコンテンツの配信かによって、1通あたりの単価が変動する仕組みが一般的です。

    メッセージの種類 料金相場の目安(1通あたり) 特徴
    テキストメッセージ 数円〜十数円程度 従来のSMSと同等の文字数、または長文テキストを送信できます。
    リッチメッセージ(画像・動画・ボタンなど) 十数円〜数十円程度 視覚的な訴求が可能であり、顧客の反応率向上を期待できます。

    このように、送信するデータ量や表現の豊かさに応じてコストが変わるため、目的に合わせた配信設計が求められます。

    また、他のメッセージングチャネルとの料金比較も検討材料となります。前述のCPaaSを利用してSMS送信サービス機能をAPIで連携する場合、1通あたりのSMS送信単価は配信先の国や通信キャリアによって細かく設定されています。 

    Vonageは高品質な通信ネットワークを活用し、全世界の携帯電話端末へ確実にテキストを届けるSMS送信基盤として広く活用されています。現時点ではRCSやプラスメッセージとのAPI連携は対象外のため、リッチなメッセージ配信には別途専用サービスとの組み合わせが効果的です。 用途や予算に応じて、プラスメッセージとSMS送信サービスを適切に使い分けることで、費用対効果を最大化できます。

    初期費用や月額費用はかかる?

    プラスメッセージを法人で利用するためには、送信通数ごとの従量課金に加えて、アカウントの開設やシステムの維持にかかる固定費が発生する場合があります。導入形態は大きく分けて、ブラウザ上から手軽に配信できる管理画面(SaaS型)を利用する方法と、自社の顧客管理システムなどと連携して自動配信を行う方法の2種類があります。

    費用の種類 料金相場の目安 内訳・備考
    初期費用 0円〜10万円程度 公式アカウントの開設費用、通信キャリアによる事前審査費用、システムの初期設定費用などが含まれます。
    月額費用(基本料金) 0円〜数万円程度 管理画面の利用料、顧客データベースの維持費、サポート費用などが該当します。

    法人向けの公式アカウントを開設する際には、携帯キャリア各社による厳格な事前審査を通過する必要があります。この審査手続きの代行費用が初期費用に含まれるケースも多く見られます。審査を通過した公式アカウントには認証マークが付与されるため、なりすましを防ぎ、顧客に対して安全な通信環境を提供できます。

    導入コストを検討する際は、自社の配信規模や運用体制を事前に確認することが大切です。月に数回の一斉配信のみを行う場合は月額無料の従量課金プランが適していますが、システム連携による高度な自動配信を行う場合は、初期費用や月額費用をかけてでもAPI連携に対応したプランを選択するほうが、長期的な業務効率化につながります。

    企業におけるメッセージングサービスの利用動向や通信インフラの普及状況については、総務省が公表する令和6年版情報通信白書などの公的な統計データからも確認できます。社会全体のデジタル化が進む中で、顧客との接点を強化するための適切な予算配分を検討することが重要です。

    ビジネスでのプラスメッセージ活用事例

    ビジネスでのプラスメッセージ活用事例

    プラスメッセージは、テキストだけでなく画像や動画などのリッチコンテンツを送信できるため、多様なビジネスシーンで活用できます。ここでは、具体的な活用事例を解説します。

    顧客への販促・キャンペーン通知での活用

    販促やキャンペーンの案内において、プラスメッセージは高い効果を期待できます。従来のテキストのみのメッセージとは異なり、画像や動画を交えた視覚的なアピールが可能です。総務省の通信利用動向調査からもスマートフォンの保有割合の高さが確認でき、スマートフォン向けメッセージサービスを活用した販促の重要性は高まっています。

    リッチコンテンツによる視覚的なアプローチ

    たとえば、新商品の案内や期間限定のセール情報を送信する際、商品の画像や紹介動画を直接メッセージ内に表示できます。視覚的な情報はテキストのみの場合と比較して顧客の興味を引きやすく、ウェブサイトへの遷移率や購買行動の向上を期待できます。文字数制限も最大2,730文字と多いため、詳細なキャンペーン内容を一度に伝えることが可能です。

    公式アカウントによる信頼性の向上

    企業が公式アカウントを取得して配信するため、なりすましを防ぎ、顧客に安心感を提供できます。公式マークが表示されることで、キャンペーン通知の信頼性が高まり、開封率の向上も期待できます。

    予約確認やカスタマーサポートへの応用

    プラスメッセージは、販促だけでなく、顧客との重要な連絡やサポート業務にも応用できます。

    確実な予約確認とリマインド配信

    ホテルや飲食店、医療機関などでの予約確認メッセージの送信に利用できます。電話番号を宛先とするため到達率が高く、予約日時のリマインドを確実に届けることが可能です。これにより、無断キャンセルの防止に貢献できます。

    双方向コミュニケーションによるカスタマーサポート

    プラスメッセージは双方向のやり取りが可能なため、簡易的なカスタマーサポート窓口としても活用できます。チャットボットと連携させることで、よくある質問への自動応答や、必要に応じた有人対応への切り替えをスムーズに実現できます。

    マルチチャネル配信における位置づけ

    顧客の利便性を高めるためには、プラスメッセージだけでなく、SMSや他のメッセージングアプリを組み合わせたマルチチャネルでの配信設計が有効です。Vonageや、Twilio®︎ 、InfobipなどのCPaaSを活用することで、顧客の利用環境に合わせた最適なチャネルでメッセージを送信できます。 現時点ではVonageにプラスメッセージやRCSとの連携機能はないため、用途に応じてSMS送信サービス機能をAPIで連携するなどの使い分けが推奨されます。

    活用シーン 具体的な利用方法 期待できる効果
    販促・キャンペーン 画像や動画を用いたセール情報の配信 視覚的アピールによる購買意欲の向上
    予約確認・リマインド 予約日時の事前通知 到達率の高さによる無断キャンセルの防止
    カスタマーサポート チャットボットを利用した自動応答 顧客満足度の向上と業務効率化

    プラスメッセージ導入・運用を成功させるための実践ポイント

    プラスメッセージ導入・運用を成功させるための実践ポイント

    法人ビジネスにおいてプラスメッセージを導入し、マーケティングや顧客サポートで成果を上げるためには、事前の準備と運用体制の構築が重要です。ここでは、具体的な実践ポイントを解説します。

    スムーズな導入に向けた準備と確認事項

    プラスメッセージの公式アカウントを開設するためには、通信キャリアによる事前の審査を通過する必要があります。審査には一定の期間を要するため、スケジュールに余裕を持った導入計画を立てることが大切です。

    また、自社の顧客データを管理するシステムと、メッセージ配信サービスをどのように連携させるかをあらかじめ設計しておくことで、導入後の運用をスムーズに進めることができます。

    効果を最大化する配信設計と効果測定の考え方

    プラスメッセージの強みは、テキストだけでなく画像や動画、ボタンなどを活用したリッチな表現ができる点にあります。ターゲット層の興味を惹きつけるコンテンツを設計し、視覚的にわかりやすく情報を伝えることが、クリック率やコンバージョン率の向上につながります

    一方で、すべての顧客がプラスメッセージを利用しているわけではありません。非対応の端末を利用している顧客や、アプリをインストールしていない顧客に対しては、SMS(ショートメッセージサービス)など別の手段でアプローチする仕組みが必要です。

    このように、複数の通信手段を統合して管理・配信するシステムとして、前述のとおりCPaaSの導入を検討することも有効な選択肢です。

    メッセージ配信後は、メッセージの到達率や開封率、リンクのクリック率などの効果測定を定期的に実施し、配信タイミングやコンテンツの内容を改善し続けることで、運用の効果を最大化できます。総務省が公表している令和6年版情報通信白書のデータからも、企業と顧客のデジタルコミュニケーションの重要性が高まっていることが確認できます。顧客の反応を分析し、最適なコミュニケーションチャネルを選択することが求められます。

    よくある質問(FAQ)

    プラスメッセージの利用に料金はかかりますか?

    アプリのダウンロードや基本機能の利用は無料です。ただし、メッセージの送受信にはデータ通信料が発生します。

    プラスメッセージはどのキャリアでも使えますか?

    NTTドコモ、au、ソフトバンクの3大キャリアおよびそのMVNO回線でご利用いただけます。

    SMSとの主な違いは何ですか?

    SMSが電話番号宛にテキストのみを送受信するのに対し、プラスメッセージは写真や動画、スタンプの送受信が可能です。

    機種変更した際、データは引き継げますか?

    旧端末でデータのバックアップを行い、新端末で復元することで引き継ぎが可能です。

    法人が公式アカウントを開設するにはどうすればよいですか?

    各キャリアが指定する代理店やサービスプロバイダーを通じて申し込みを行う必要があります。審査を経て公式アカウントとして認証されます。

    まとめ

    プラスメッセージは、携帯電話番号だけで写真や動画、スタンプのやり取りができる便利なサービスです。SMSの手軽さとチャットアプリの豊かな表現力を兼ね備えており、法人にとっては高い到達率と公式アカウントによる信頼性の向上が大きなメリットとなります。顧客への確実な情報伝達やカスタマーサポートの充実を目指す企業にとって、非常に有効なツールと言えます。ビジネスでのメッセージ配信をさらに最適化したい場合は、多様なコミュニケーションチャネルを統合できるAPIサービス「Vonage」の活用もおすすめです。詳細については、Vonageサービスパンフレットからご確認いただけます。

    ※Twilio®︎ は、Twilio Inc. および/またはその関連会社の登録商標です。その他の名称は、それぞれの所有者の商標である可能性があります。
    ※本記事に記載されている製品名・サービス名は、各社の商標または登録商標です。

    執筆・監修者

    KDDIウェブコミュニケーションズ
    KDDIウェブコミュニケーションズ
    2013年に、日本ではまだ黎明期であったCPaaSの取り扱いを開始。CPaaSやCCaaSなどコミュニケーションのDXの専門家として、「コミュニケーションの多様性」を活用するための記事をお届けします。


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