メールを使った多要素認証とは？メリットや導入がおすすめの企業の特徴を解説

サイバー攻撃や不正アクセスの被害が増加する中、なりすましや情報漏洩を防ぐ手段として、ユーザーの本人確認を行う「認証」の重要性が高まっています。特にID・パスワードだけに頼らず、複数の要素を組み合わせる多要素認証は、より強固なセキュリティを実現する手段として注目されています。

その多要素認証の中でも、メールを使った認証方式は、専用アプリや特別な機器が不要で幅広いユーザーに対応しやすいのが特長です。

本記事ではメール認証の仕組みや、メリット・デメリット、導入に適した企業の特長を詳しく解説します。

メールによる多要素認証の仕組み

複数の種類の情報を組み合わせる認証方式の多要素認証は、「知識要素」「所有要素」「生体要素」という3つの認証要素が用いられます。

• 知識要素：ユーザー本人だけが知っている情報（例：パスワード、秘密の質問）
• 所有要素：ユーザーが所持しているもの（例：スマートフォン、ICカード、メールアドレス）
• 生体要素：ユーザーの体に紐づく情報（例：指紋、顔、虹彩）

メールによる認証は、所有要素に分類され、ワンタイムパスワードの一種として広く採用されています。専用アプリのインストールや電話番号の登録が不要なため、ユーザーのリテラシーに左右されにくい点が特長です。

メールによる認証の基本的な流れは、以下のとおりです。

1. IDとパスワードを入力
2. 事前に登録したメールアドレスに認証コードやリンクが送られる
3. 届いたコードやリンクを使ってログインを完了する

多要素認証について詳しく知りたい方は、「多要素認証（MFA）とは？認証方法の例や必要性をわかりやすく解説」の記事をご参照ください。

メールを使った多要素認証のメリット

多要素認証では、IDやパスワードに加えて異なる認証手段を組み合わせることで、不正アクセスや情報漏洩などのリスクを低減できます。数ある認証手段の中でも、メール認証にはさまざまなメリットがあります。各メリットについて詳しく見ていきましょう。

認証情報が再利用されるリスクを抑えられる

メール認証では、ログイン時に一定時間だけ有効なワンタイムパスワードや、ログインリンクを使用するのが一般的です。これらの認証情報は、一度使われると無効になる使い捨て形式となっています。そのため、仮に第三者が内容を盗み見たとしても、再利用されるリスクを抑えられるのが利点です。

また、メール認証は有効期限が短く設定されており、時間が切れた場合には自動的に無効化されます。期限切れ後は新たなコードの発行が必要です。これにより、たとえ認証情報が漏洩しても、悪用される可能性が低くなり、リスクを抑えることができます。

不正アクセスやなりすまし被害を防ぐうえで有用な認証方法です。

特定のデバイスに依存せず利用できる

メール認証は、PCやスマートフォン、タブレットなど、端末を問わず利用できる点が大きな特長です。スマートフォンを持っていないユーザーでも、メールの受信が可能な端末があれば認証を行えるため、幅広い利用環境に対応できます。

たとえば、SMS認証の場合、基本的にスマートフォンからの利用が前提となっているため、PCからは認証できません。一方、メール認証は、同一のアドレスを使用していれば、スマートフォン、PC、タブレットのいずれからも利用が可能です。

仮にスマートフォンを紛失した場合でも、他の端末からログインを行えるため、万が一のトラブル時にも柔軟に対応できる認証方式といえるでしょう。

導入・運用負荷が少ない

メール認証は、ユーザーのメールアドレスを登録するだけで使えるため、導入・運用のハードルが低いのが魅力です。専用アプリのインストールや複雑な初期設定は必要なく、ユーザーは直感的に操作できます。

事業者側も、生体認証のような専門のシステムやセンサーを導入する必要がありません。これにより、導入コストや運用負担を抑えられます。

また、メールは多くのユーザーにとって馴染みのあるツールです。そのため、他の認証方法と比べて「ログインの方法がわからない」「操作がわからない」といった問い合わせも少ないでしょう。サポート負担の軽減も期待できます。

このような利点から、限られたリソースで多要素認証を実現したい企業にとって、メール認証は有力な選択肢です。

メールを使った多要素認証のデメリット

メール認証には多くのメリットがある一方で、デメリットも存在します。それぞれのデメリットを把握したうえで、導入を検討しましょう。

安全性はメールアドレスの管理状況に左右される

メール認証は、あくまでも利用するメールアカウントが適切に管理されていることが前提です。万が一、メールアドレスのログイン情報が流出したり、アカウント自体が乗っ取られたりした場合、認証コードやリンクが第三者の手に渡る恐れがあります。

ワンタイムパスワードの仕組みによって、認証情報の再利用を防ぐこと自体は可能です。しかし、情報が届く先の安全性が確保されていなければ、認証全体の信頼性は損なわれてしまいます。

特に、フリーメールやセキュリティ設定が不充分なアカウントを使用している場合は、充分な注意が必要です。

認証メールが届かない可能性がある

登録したメールアドレスが誤っていたり、迷惑メールフィルターやドメイン制限の影響を受けたりして、認証メールが届かなかったりする可能性があります。

また、認証メールはサーバーの稼働状況や通信環境の影響を受けやすいです。そのため、システム側で障害や遅延が発生すると、認証コードがすぐに届かないケースもあります。

特に、アクセスが集中しやすい時間帯や大量配信時には、他の認証手段と比べて即時性が劣ることもあるでしょう。認証情報の不達を防ぐには、メール認証に加えてSMSや音声通話など、他チャネルとの連携を行うのが有効です。

Vonage Verifyでは、メールやSMS、電話など複数のチャネルを組み合わせることで認証情報の到着率を高められます。チャネル間で認証を切り替えられるフェイルオーバー機能を活用すれば、メールが届かない場合でも代替手段で認証を完了することが可能です。

メールを使った多要素認証の活用がおすすめのケース

メール認証は、すべての企業に適しているわけではありません。サービスの特性やターゲットユーザーに最も適した認証方法を見極めて導入することが求められます。

ここでは、メール認証の導入が特に推奨される企業の特長を2つご紹介します。

幅広いユーザー層に対応したい企業

メール認証は、スマートフォンを持っていない高齢者や、ITツールに不慣れなユーザーでも利用できます。

ユーザーは新たにアプリをインストールする必要がなく、PCやタブレットなど、メールを受信できる端末であれば認証が可能となります。そのため、特定のデバイスや操作スキルに依存せず、幅広いユーザー層をカバーできるでしょう。

また、ワンタイムパスワードの仕組みにより、認証情報の再利用リスクを抑えるなど、セキュリティ強度も担保できます。加えて、ユーザー負荷を避けつつ、不正アクセスやなりすましへの対策も行えます。

このような特長から、公共サービスやECサイトなど、幅広い年齢層・ITリテラシーのユーザーが集まる場面におすすめです。

初期コストを抑えたい企業

メール認証は、生体認証のような高額な専用ハードウェアの導入が不要なため、他の認証手段と比べて導入のハードルが低いです。ユーザー側も特別な準備は必要ありません。初期のサポート負担を抑えつつ、スムーズな認証フローの構築が期待できます。

また、既存のメール配信システムを活用できるケースも多く、追加の設備投資を最小限に抑えられる点も魅力です。

このような特長から、スモールスタートを検討するスタートアップ企業や、コスト制約のある中小規模の事業者にとって、現実的な選択肢となるでしょう。